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世界で2番目に大きい映画館チェーンがアメリカでの破産法申請を検討中との報道
英国企業シネワールドが運営する北米の映画館チェーン、リーガル・シネマズが今後数週間のうちにも破産法の申請をする準備をしていると伝えられた。パンデミック後、予測したほどに映画館の営業利益が回復しなかったためだという。 ウォール・ストリート・ジャーナルが報じたところによると、ロンドンを拠点とするシネワールドの英国と北米での負債の総額は48億ドルにのぼっており、同社は破産法申請をするものと思われる。同社が全世界の751の地域で運営している9000以上の劇場には、英国とアイルランドのピクチャーハウスとシネワールド、ヨーロッパのシネマ・シティ、イスラエルのイエス・プラネット、北米のリーガル・シネマなどがある。シネワールドは米AMCに次いで、世界で2番目に大きい映画館チェーン。AMCは「ミーム株」（オンラインでもてはやされる「はやりの株」）となったことなどから、パンデミック後の問題もなんとか乗り切っている。 シネワールドでは、『THE BATMAN－ザ・バットマン－』、『トップガン マーヴェリック』、『ソー：ラブ＆サンダー』といった大作映画がチケット売り上げを支えているものの、現在のところ、予測した数字には届いていないようだ。シネワールドは「今後数カ月、十分な数の映画の公開予定がなく、利益の回復は2022年の年末まで期待できない」とコメントしている。 「THE BATMAN－ザ・バットマン－」画像・動画ギャラリー 「2021年4月の再開後、需要はゆるやかに回復してきてはいるが、最近の入場者数の状況は予測を下回るものとなっている」とシネワールドは今週始めに出したコメントで述べている。 「このように少ない入場者数の一因は、2022年11月まで続くという公開映画数が限られている状況にあり、これによって、取引とグループの次期の流動性状態は好ましくない影響を受けるものと思われる」 シネワールド（正式名称：Cineworld Group Plc）は現在、破産法申請について、カークランド・アンド・エリス法律事務所の弁護士と経営コンサルティング企業アリックスパートナーズのコンサルタントと話し合いを行っているところだという。同社は、2020年のパンデミックのピーク時にも破産法申請したが、当時は破産を免れていた。
Ryan_Dinsdale
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